Women Will: 「未来の働き方トライアル」で見出した、全ての社員がスムーズに在宅勤務を行うための実践的なヒントを公開しました
テクノロジーを活用した柔軟な働き方で女性の社会進出を支援するプロジェクト Women Will は昨年、企業と柔軟性のある新しい働き方のための課題の把握や実践に取組みました。広島県庁、KDDI 株式会社、日産自動車株式会社 3 社の協力のもと、テクノロジーを活用した働き方の改革について、実証実験を行い、その結果を企業の参考になるよう 未来の働き方プレイブック として公開しています。
今年はさらに企業数を広げ、上記で見出した「Work Anywhere (在宅勤務)」「Work Simply (会議効率化)」「Work Shorter (定時に帰る)」の 3 つのテーマに取り組みます。
まずはトライアルの第 1 回目として、多くの女性が復職する 3 月から 5 月にかけては 10 社 (株式会社壱頁、損害保険ジャパン日本興亜株式会社、DAC グループ（株式会社グローバル・デイリー、株式会社デイリースポーツ案内広告社、株式会社デイリー・インフォメーション、株式会社DACホールディングス）、東京ガス株式会社 、ドコモ・ヘルスケア株式会社、日本オラクル株式会社、広島県庁、株式会社ホワイトプラス、森ビル株式会社、株式会社 LIXIL[五十音順] )がテクノロジーを活用した在宅勤務に同時にトライし、課題・効果・知見についての共有を行いました。
在宅勤務というと、一般的には育児中や家族の介護が必要な女性など何かしらの制限がある人をサポートするための制度と思われがちですが、トライアルの事前事後アンケートから見てきたのは、性別・年齢・役職などの条件に関わらず、管理職から若手の独身社員まで、様々な立場の人にとってメリットがあり、かつデメリットは事前の予想に比べればはるかに小さいことがわかりました。
- 事前には 32.4 %の社員が「在宅勤務によって業務に支障が出るのではないか」という懸念を持っていたが、事後には 2.9 %と大幅に減少しており、業務への支障は極めて小さいことがわかった。
- 事前には 47.1 %の管理職が「在宅勤務に適した仕事がないのではないか」という懸念を持っていたが、事後には 11.8 % と大幅に減少しており、実際に在宅勤務をしてみると在宅でも仕事の種類が制限されるわけではないことがわかった。
- 事前には 22.9 %の一般社員（役職なし）が「在宅勤務の方がオフィスで働くよりも集中できるのではないか」という期待をしていたが、事後には 59.4 % と大幅に増加しており、在宅勤務の方が時間あたりの効率性が良いということがわかった。
より詳しいトライアルの結果・知見は こちら でご紹介しています。
今後も Women Will では、「未来の働き方トライアル」を通じてテクノロジーを活用したより柔軟で効率の良い働き方の可能性を模索し、女性だけでなく全ての人がより働きやすく、多様なバックグラウンドを持つ人々がそのポテンシャルを最大限に発揮できる社会を目指してパートナー企業と共に活動していきます。最新情報は Women Will のサイト で随時発表していきます。
