「働き方改革の現状」調査及びWomen Will で得た知見を元に、働き方改革サポートコンテンツの提供を開始しました

2017年 3月 15日

広報部

テクノロジーを活用した柔軟で効率の良い働き方を支援するプロジェクト Women Will では、2015 年よりテクノロジーを活用した働き方改革についてパートナー企業・団体の皆様と共に、多様な人材が活躍し続けるための柔軟で効率の良い新しい働き方の実現を目指す「未来の働き方トライアル」を行ってきました。

2016 年にご参加いただいたパートナー企業は 31 社、実際にテクノロジーを使った働き方改革にトライしていただいた社員数はのべ 2,000 名以上に及びます。テクノロジーを使って「 Work Anywhere ( 働く場所の柔軟化 ) 」「 Work Simply ( 業務の効率化 ) 」「 Work Shorter ( 業務時間の短縮 ) 」という 3 つのテーマに取り組んだ結果、既婚・未婚、一般社員・管理職、といったような条件を越えて、様々な立場の社員にとって効果があることがわかりました。

テクノロジーを使って働く場所の柔軟化、業務の効率化、業務時間の短縮という 3 つのテーマにについて紹介する画像。

また、 Google は 2017 年 2 月に「働き方改革の現状」についての調査を独自で行いました。そこでは、 81.4% の人が「働き方改革は世間で言われているほど、推進されていない」と回答しており、「働き方改革は一定の効果をあげている」と回答した人はわずか 25.2% でした。また、在宅勤務を例にとった場合、「在宅勤務制度を
利用できる環境が整っている」と回答した人は 15.0% 、「在宅勤務制度を利用したことがある」と回答した人は 12.6% にとどまりました。

働き方を変えることに対するニーズについては、「オフィス以外の場所でも変わらずに仕事ができる環境を整備すべきだと思う」と回答した人が 71.0% 、「残業を前提とした仕事のスタイルは、変える必要がある」と回答した人が 83.6% と、大きなニーズがある一方で、「働き方を変えたいが、具体的な方法がわからない」と回答した人が 68.7% にものぼり、具体的な取り組みや進め方が必要とされていることがわかりました。

そこで本日より、働き方改革をサポートするためのトレーニングコンテンツの提供を開始します。

1. 経営層・人事・管理職向けのガイドブック「働き方改革推進ガイド」

働き方改革の必要性を組織に浸透させるためのデータ、 3 つの取り組みから得られた実際の効果についてのデータ、各社の課題と解決方法を紹介します。「明日から働き方改革を始めるための 7 つのステップ」とチェックリストを使って、働き方改革を行うために必要な具体的なステップが把握できるようになっています。